データベース・資料リスト：海外の企業・業界を調べる
図書。名古屋大学で所蔵しているものはOPACにリンクしています。
名古屋大学で契約しているWebデータベース。学外からアクセス可能なものもあります。→[リスト]
無料公開のWebデータベース、資料。オンラインでどこからでも利用可能です。
中央図書館2階参考カウンターにて申込みの上利用する資料。利用時間は平日8:30−17:00です。
- Mergent Online（Mergent）
- Hoover's（Dun & Bradstreet）
- Kompass（Kompass）
- EDGAR（米国証券取引委員会）
- SEDAR（カナダ証券管理局）
- 海外企業の財務内容を調べるには（ジェトロ）
- 『米国会社四季報』（東洋経済新報社）
- 『中国会社四季報』（東洋経済新報社）
- 『International Directory of Company Histories』（Gale）
- 『外資系企業総覧 : データバンク』（東洋経済新報社）
- 外資系企業動向調査（経済産業省）[OPAC]
- 在日外国商工会議所リスト（日本商工会議所）
- 『海外進出企業総覧. 会社別編』 『同 国別編』（東洋経済新報社）
- 海外現地法人四半期調査（経済産業省）
- 海外事業活動基本調査（経済産業省）[OPAC]
- 調査報告書＞海外展開（中小企業基盤整備機構）
- 調査レポート：海外進出（ジェトロ）
- 世界の統計（総務省統計局）[OPAC]
- 『Encyclopedia of Global Industries』（Gale Research, 1996）
- Mergent Online（Mergent）
- dun & bradstreet Business Directory（Dun & Bradstreet）
- テーマ別調べ方ガイド（ジェトロ）
- マーケティング情報（ジェトロ）
- United States Census Bureau
- Eurostat（European Commission）
海外の企業情報を調べる
世界各国の主要企業に関するデータベース。財務状況、役員情報のほか、業界情報や各国の経済指標も確認できる。製品からの企業検索機能も備えている。[詳細]
世界各国の主要企業に関するデータベース。概要、財務情報、従業員数、役員情報などが見られる。より詳細な情報は有料。
世界各国の主要企業に関するデータベース。概要、主要製品、従業員数、役員情報などが見られる。無料検索機能では情報を有料登録している企業についての情報のみ表示される。
アメリカの有価証券報告書の開示システム。企業名から企業の財務情報などを検索し、無料で入手することができる。
カナダの有価証券報告書の開示システム。企業名から企業の財務情報などを検索し、無料で入手することができる。
ジェトロによる調べ方案内。海外企業の財務内容を調べるための資料やWebサイトについて国ごとに紹介されている。(このサイトの情報は過去のもので、国立国会図書館が保存した2017年4月7日時点のページ）
米国の上場企業のうち有力企業の業績・財務情報等が掲載されている。[詳細]
世界中で上場する中国本土企業の業績・財務情報等が掲載されている。[詳細] ※2013年7月をもって休刊
世界の主要な企業（年間売上高が2500万ドル以上）の基本情報。とくに沿革が詳しい。
資本金5,000万円以上かつ外資比率49%以上（主要企業）、外資比率20%以上の企業、外資系企業の日本支社などについて、資本金、株主情報、外資比率、従業員数、売上高などが掲載されている。[詳細]
外国投資家が株式又は持分の3分の1超を所有している企業等を対象とした動向調査。新規参入企業・撤退企業数や売上高、輸出高、設備投資額などの数値を業種別に見ることができる。令和2年調査をもって終了。以降の外資系企業の動向は、JETROのwebサイトで公開されている「外資系企業ビジネス実態アンケート調査」を理要するよう案内されている。
日本にある外国商工会議所の一覧。住所、電話番号、Webサイトが掲載されている。
日本企業が出資している海外現地法人の一覧。
海外現地法人の動向調査。進出地域や販売先別売上高、従業者数、見通しなどを確認することができる。
日本企業の海外事業活動に関する調査。海外生産比率、調達先などを詳細な情報を含む。
中小企業海外事業活動実態調査や、海外展開に係る各種テーマについての調査結果を掲載。
海外進出を行う際の参考情報として、各地域の消費動向や動向、日本企業の取組などのレポートが公開されている。
海外の業界情報を調べる
世界各国の基本的な統計。巻末に索引あり。参照多数、索引語の作成に意が尽くされている。出典から情報元を把握し、最新情報をウェブサイトで確認するなど、情報源情報としても利用できる。
各産業について概観・動向、産業構造・歴史、主要企業、雇用、技術などを数ページにまとめた資料。アメリカを中心に世界全体の動向について解説されている。各産業の末尾に参考文献が記載されているので、情報源情報としても活用できる。
世界各国の主要企業に関するデータベース。「Industry Analysis」タブで北米、中南米、アジア太平洋、欧州地域の主要産業に関するレポートを見ることができる。「Horizon」タブで商品や産業の名称から参入企業を検索することができる。[詳細]
キーワード検索により、各企業の概要が見られる。ページ下部の"Industry Directory"ではNAICS分類による各産業の概要や展望が解説されている。より詳細な情報は有料。
「世界各国の産業・市場の調べ方」では、業界ごとに情報源や関連団体へのリンクが提示されている。(このサイトの情報は過去のもので、国立国会図書館が保存した2016年10月7日時点のページ）
世界主要国の業界別マーケティング情報や、主要都市の製品別市場価格調査などのレポートを見ることができる。地域や国での絞り込み検索も可能。
アメリカ国勢調査局のWebサイト。産業分類（NAICS）から関連統計を探すことができる。
欧州連合統計局（ユーロスタット：Eurostat）のWebサイト。EUの統計資料やデータを検索・閲覧できる。
