データベース・資料リスト:企業・業界を調べる
図書。名古屋大学で所蔵しているものはOPACにリンクしています。
名古屋大学で契約しているWebデータベース。学外からアクセス可能なものもあります。→[リスト]
無料公開のWebデータベース、資料。オンラインでどこからでも利用可能です。
中央図書館2階参考カウンターにて申込みの上利用する資料。利用時間は平日8:30−17:00です。
企業のWebサイト
『帝国データバンク会社年鑑. 西日本』 『同 東日本』 『同 索引』
会社四季報(東洋経済新報社)
日経テレコン21 企業検索(日本経済新聞社)【同時アクセス4】【学内限定】
『有価証券報告書総覧』(全国官報販売協同組合)
EDINET(金融庁)
eol(アイ・エヌ情報センター)【同時アクセス1】
『第14次業種別審査事典』(金融財政事情研究会, 2016)
日本標準産業分類(令和5年7月改定)(総務省)
『会社四季報業界地図』(東洋経済新報社)
『日経業界地図』(日本経済新聞社)
TDB report online 業界天気図(帝国データバンク)
『日本マーケットシェア事典』(矢野経済研究所)
白書
業界団体のWebサイト・資料
分野別企業名鑑
CiNii Research(国立情報学研究所)
日経BP記事検索サービス(日本経済新聞社)【学内限定】
『週刊ダイヤモンド』(ダイヤモンド社)【同時アクセス4】[OPAC]
『週刊東洋経済』(東洋経済新報社)【同時アクセス4】[OPAC]
『週刊エコノミスト』(毎日新聞出版)[OPAC]
日経テレコン21(日本経済新聞)【同時アクセス4】【学内限定】
朝日新聞クロスサーチ(朝日新聞)【同時アクセス2】
ヨミダス歴史館(読売新聞)【同時アクセス1】【学内限定】
毎索(毎日新聞)【同時アクセス1】【学内限定】
中日新聞・東京新聞記事DB(中日新聞・東京新聞)【同時アクセス1】【学内限定】
名古屋大学所蔵新聞目録
『民間統計徹底活用ガイド』(生活情報センター, 2006)
『データ&Data : ビジネスデータ検索事典』(日本能率協会)
『ビジネス調査資料総覧』(日本能率協会)
調査レポート(ジェトロ)
TSRデータインサイト(東京商工リサーチ)
みずほ銀行産業情報(みずほ銀行)
keizai report.com(ナレッジジャングル)
CiNii Research(国立情報学研究所)
『全国企業あれこれランキング』(帝国データバンク)
eol(アイ・エヌ情報センター)【同時アクセス1】
日経テレコン21 調査・ランキング(日本経済新聞社)【同時アクセス4】【学内限定】
東洋経済オンライン 企業ランキング(東洋経済新報社)
『ダイヤモンド・チェーンストア』(ダイヤモンド・リテイルメディア)
日経テレコン21 POSランキング(日本経済新聞社)【同時アクセス4】【学内限定】
『週刊ダイヤモンド』(ダイヤモンド社)【同時アクセス4】[OPAC]
『週刊東洋経済』(東洋経済新報社)【同時アクセス4】[OPAC]
国立国会図書館デジタルコレクション
『役員四季報 : 全上場会社版』(東洋経済新報社)
日経テレコン21 人事検索(日本経済新聞社)【同時アクセス4】【学内限定】
『日本の創業者 : 近現代起業家人名事典』(日外アソシエーツ)
『現代物故者事典』(日外アソシエーツ)
日経テレコン21 私の履歴書(日本経済新聞社)【同時アクセス4】【学内限定】
企業の基本情報を調べる
企業自身が公開している公式情報を確認できる。「会社情報」「事業概要」「IR情報」などのページで有価証券報告書、CSR報告書、アニュアルレポートなどが入手できる。
帝国データバンクが選定した一定の信用基準を満たす有力・優良企業を約14万社収録。業種別の総索引がついている。2024年をもって終刊。[詳細]
企業の基本情報がコンパクトに収録されている。刊行は四半期ごと。電子書籍版は1936年から2016年まで利用可能。JapanKnowledge Libでも利用できる(ただし最新版のみ)。 詳細(個別)検索から会社四季報を選択する。企業名だけでなく全文検索も可能。
日本経済新聞社が収集する企業データ(日経会社プロフィル)を検索できる。収録対象は約22,000社。随時更新。[詳細]
有価証券報告書
有価証券報告書は上場企業(一部未上場も含む)が金融庁に提出を義務付けられている書類です。財務データ、企業の課題、研究開発事項などが記載されています。
有価証券報告書の縮刷版。収録対象は東京・大阪・名古屋証券取引所第1・2部、地方上場会社、店頭登録会社(JASDAQ上場)、上場外国会社。
有価証券報告書の最新5年分を検索・ダウンロードできる。
総合企業情報データベース。日本の全上場企業の企業属性情報、財務情報、有価証券報告書等を見ることができる。
業界の基本情報を調べる
業界の特色、動向、業務知識、関連法規、業界団体などを図表とともに掲載している。[詳細]
事業所において行われる経済活動(財やサービスの生産・提供など)を分類したもの。分類検索システムはこちら
主要参入企業の売上高・生産高・シェア、企業間の提携関係などを業種ごとに図示した資料。「オススメ情報源」としてその業界に関する参考図書やWebサイトを掲載している。電子書籍版は2018年版から利用可能。
主要参入企業の売上高・生産高・シェア、企業間の提携関係などを業種ごとに図示した資料。日本経済新聞記者によるデータに基づく将来予測を業種ごとに掲載している。
主要な業界の現状と展望をお天気マークで表現したもの。最新の動向をつかむことができる。
様々な業種・品目について、市場規模、マーケットの動向、企業の動向、企業別売上高(シェア)を掲載している。年刊。[詳細]
その業界に関する国の施策や世界の動き、注目のトピックなどを知ることができる。業界ごとに様々な白書が刊行されているため、『業種別審査事典』やリサーチ・ナビを活用し、調べたい業種にはどのような白書が存在するか調査する。
その業界に関する動向やニュース、統計、参入企業(その業界団体に加盟している企業)などを知ることができる。その業界にどのような業界団体が存在するかは『業種別審査事典』で調べることができる。
その業界に参入している企業のリスト・基本情報や業界動向、統計などを得ることができる。その業界にどのような企業名鑑が存在するかは、リサーチ・ナビの企業・団体リスト情報や産業情報ガイドの目的の業界のページで確認する。
最近の動向を調べる
雑誌記事
日本国内の学術論文や雑誌記事を探すことができる。本文へのリンクも充実している。また、図書、研究データ、プロジェクト情報の横断検索が可能。[詳細]
日経BP社の雑誌約40誌の本文データベース。その他、「就活情報を収集する」タブから企業や業界の情報をまとめて見ることができる。大学全体で1か月あたりのダウンロード数に制限があるため、必要な記事のみ表示すること。[詳細]
大正2年に創刊した一般経済誌。創刊号から2020年刊行分までデジタル版が利用可能。最新のものは経済学図書室で冊子体が利用可能。
明治28年に創刊した一般経済誌。創刊号から2021年刊行分までデジタル版が利用可能。最新のものは経済学図書室で冊子体が利用可能。
大正12年に創刊した一般経済誌。特集記事の一部をWeb上で見ることができる。特集記事全体は毎日新聞のデータベース毎索からデジタル版を利用する(※学内限定)か、経済学図書室ほかで所蔵している冊子体で確認する。
新聞記事
日経4紙(『日本経済新聞』『日経産業新聞』『日経流通新聞MJ』『日経金融新聞』)の全文記事データベース。[詳細]
『朝日新聞』の全文記事データベース。『知恵蔵』『週刊朝日』『AERA』などもあわせて利用できる。[詳細]
『読売新聞』の全文記事データベース。『The Japan News』『現代人名録』もあわせて利用できる。[詳細]
『毎日新聞』の全文記事データベース。『週刊エコノミスト』もあわせて利用できる。[詳細]
『中日新聞』『東京新聞』の全文記事データベース。[詳細]
名古屋大学で所蔵している新聞の紙媒体(本誌・縮刷版)を探すことができる。
業界統計を調べる
代表的な官庁統計については主な経済関連統計としてまとめています。
業界団体の統計など主要な民間統計の概要をまとめた資料。各分野ごとに関連の統計書について調査品目や図表サンプル等を掲載している。巻末にキーワード索引あり。
ある数値を知りたい場合にどのような資料に当たればよいかを紹介する資料。「業界別統計編」では各業界に関するデータの出所を調べることができる。民間の調査資料も多く含む。巻末にキーワード索引あり。
各業界の年鑑類、調査報告、アンケート調査等を幅広く集めた目録。各種産業情報(市場規模・企業シェア等)や意識調査などに強い。民間の限定配布資料なども豊富に掲載。
業界に特化した資料を調べる
経済・産業・統計などに関する情報がまとめられている。
企業情報、倒産情報、公開情報などを分析したレポート。
各種業界の動向や将来予測に関するレポートを掲載している。
インターネット上で見られる業界動向レポートへのリンク集。利用の際には各レポートの作成機関を必ず確認すること。
日本国内の学術論文や雑誌記事を探すことができる。本文へのリンクも充実している。また、図書、研究データ、プロジェクト情報の横断検索が可能。[詳細]
ランキングを調べる
企業ランキング
企業の売上高・純利益などについて全国/都道府県別/業種別ランキングを掲載している。[詳細]
総合企業情報データベース。「業種分析」から「ランキングサマリー、ランキング(全件)」、財務データなど各項目で企業を並べ替えできる。
日経各紙等に掲載されたランキング、調査を分野別に見ることができる。ただし最新1年分ほどしか掲載されていないため、過去の調査を調べる際には調査名等で再検索する必要がある。[詳細]
東洋経済新報社による企業ランキング。ランキングの観点が豊富なこと、300社、500社などランク付けされている会社数が多いことが特徴。
商品ランキング
コンビニエンスストア、スーパーマーケット等のチェーンスストア業界誌。最新業界動向やランキング、海外のニュース等が掲載されている。
加工食品と生活雑貨について、店頭での売上実績を集計したランキング。毎週更新される。[詳細]
企業の歴史、過去の企業について調べる
大正2年に創刊した一般経済誌。創刊号から2020年刊行分までデジタル版が利用可能。2020年以降は経済学図書室で冊子体が利用可能。
明治28年に創刊した一般経済誌。創刊号から2021年刊行分までデジタル版が利用可能。2021年以降は経済学図書室で冊子体が利用可能。
国立国会図書館で収集・保存しているデジタル資料を検索・閲覧できるサービス。[詳細]
経営者・役員について調べる
会社ごとの役員の一覧。役職、出身校等を調べることができる。
企業の役員、公務員、各界著名人等30万件のデータを収録している。役職、生年月日、社内歴等を調べることができる。[詳細]
国内企業800社の創業者865人を収録した人名事典。経歴や業績、創業エピソードなどが収録されている。
新聞・雑誌等で報じられた訃報をもとに、物故者の没年月日、没年齢、死因と経歴などをまとめた資料。
日本経済新聞に掲載されている著名人の自伝。日経テレコンで利用できる。図書として刊行されているものもある。